体操パワハラ疑惑に見るスポーツの構造問題

女子体操の宮川紗江選手の「告発」によって、体操界の重鎮ともいえる塚原光男・千恵子夫妻のパワハラ疑惑が浮上、夫妻の対応への批判が高まるなかで、夫妻が主宰してきた朝日生命体操クラブの存続問題まで取りざたされるようになりました。いろいろな問題が複雑に絡み合う今回の問題について、日本のスポーツ界の健全化という観点から考えてみたいと思います。

コーチへの処分は妥当だったのか

まず、今回の「騒動」のきっかけになった宮川選手に対する速見祐斗コーチの「暴力」問題です。選手とコーチとの間では、暴力は指導の一環で、体罰=愛の鞭という理解だったのでしょうが、体罰という名の暴力が許される時代ではありません。体罰や暴力の情報があれば、監督する団体や警察を含め関係する組織が積極的に調査・捜査し、暴力をふるった人間を罰するのは当然のことです。その点では、体操協会がコーチの暴力を調べて処分を下したことは正しい措置だったと思います。

とはいえ、処分には、それなりの調査と審議が不可欠で、さらにいえば、処分される側が納得し、反省や更生する機会を与えることも大事です。今回の処分では、処分を受けた速見コーチが地位保全の訴えを起こしたとのこと、あとで取り消したようですが、処分を納得させる、ということはできなかったようです。また、体罰を受けた宮川選手への事情聴取も十分ではなく、コーチを失う形となる宮川選手の不安を取り除くフォローも不十分だったようで、それが今回の記者会見の引き金になったと思います。

体操協会が今回設置する第三者委員会が処分の妥当性についても踏み込むのかどうかわかりませんが、処分には欠かせない暴力による身体的及び心理的な被害の事実認定が十分ではなく、処分後の加害コーチと被害選手へのフォローも不足しているなど、処分のやりかたは安易というしかなく、この処分を決めた協会全体の責任は免れないと思います。「塚原夫妻に押し切られた」という事情があるとしたら、それこそ協会全体のガバナンス(統治能力)が問われます。これは、「終身会長」を認めてきたボクシング協会と同じで、理事全体の責任です。

モグラ叩きで体罰はなくならない

暴力をふるった指導者が処罰されるのは当然ですが、それで、スポーツ界における体罰・暴力問題が根絶できるとは思えません。いまのスポーツ界の多くの指導者は、体罰で肉体と精神(根性)を鍛えながら育ってきています。体罰がダメだということは理解しているでしょうが、ではどうやって選手の自発的なやる気を出させるのか、という指導法が身に付いているとは思えないからです。

体罰はいけません、発覚すれば重い処分にするという通達をいくら出しても、体罰に代わる指導法を指導者に、ちゃんと身に付けさせない限り、指導者はその手立てがわからないまま指導するだけになってしまいます。その結果、選手の競技力が低下すれば、あせった指導者は、暴力とはみなされない暴力に走ることになります。実際、肉体的な暴力を加えなければいいという解釈は、言葉による暴力を助長しています。スポーツ教室でも、学校の部活動でも、練習場にしばらくいれば、たしかに肉体的な暴力とはいえないが、選手の人格否定という面では、心に傷を負わせるとい点では暴力以上にひどい指導が行われている場面をいくらでも目撃することができると思います。

どうすればいいのか、ひと言でいえば、「いじめて育てる」ではなく「ほめて育てる」という考え方に転換することです。しかし、指導者の多くは後者の実践例を知らずに育っているのですから、体罰のない指導を教科書や講義で学ぶのではなく、肉体が覚え込むには、スポーツ界あげての実践的な指導者教育が必要です。体罰が明るみに出れば処分するというモグラ叩き方式の対応では、体罰や言葉による暴力は繰り返されるでしょう。そればかりでなく、暴力問題がチームや選手の追い落としに利用される可能性があります。ライバルチームや選手を暴力スキャンダルでたたく、というのはスポーツ界の戦術のひとつになるかもしれません。今回の事件でも、暴力問題が引き抜きの道具に使われたと、宮川選手は主張しています。

スポーツ庁の鈴木大地長官は、スポーツ界で不祥事が相次いでいることを受けて、庁内にプロジェクトチームを設置するとしています。たしかに、スポーツ庁が主体的に体罰根絶のためのスポーツ指導に取り組まなければ、この問題は解決しませんし、こうした問題に早くから取り組んできた欧米から、日本は「スポーツ後進国」とみられている状況を改善することはできません。スポーツ庁もようやく腰を上げたという印象で、スポーツ界全体の課題だという認識がスポーツ庁には不十分だったと思います。

権力集中がパワハラの温床

宮川選手は、体操協会の女子強化本部長である塚原千恵子氏から、自分の言うことをきかないとオリンピックに出させない、という圧力を感じ、本部長の狙いは、宮川選手から速見コーチを引き離し、塚原さんの率いる朝日生命体操クラブに宮川選手を引き入れることだと思ったと、会見で述べていました。塚原本部長は、発言の意図はまったく違うと説明していますから、真偽のほどはわかりませんが、パワハラは、受けた側の「心証」が大きな要素となりますし、本部長がオリンピック選手の起用について大きな影響力を持っているのも確かですから、その意図に有無にかかわらず、パワハラと受け止められるような発言をしたということは事実として残るでしょう。

塚原本部長は、宮川選手との面談の際に同席した体操協会の塚原光男副会長との連名の「声明」で、「宮川選手の心を深く傷つけた」と謝罪していますが、パワハラについて認めているわけではありません。この問題は、第三者委員会がパワハラと認定するかどうかがひとつの判断基準になるでしょう。そこでパワハラと認知されれば、塚原強化本部長が職を辞すといった形で、責任を取ることになるのでしょう。しかし、これも体罰問題と同じで、そうしたモグラ叩きだけでは、問題解決にならないと思います。オリンピックなどの日本代表選手を決める監督や強化本部長といったパワーを持つ人間が特定のチームや個人と結びついていれば、利益相反というか、えこひいきの問題が残るからです。

女子レスリングでの栄和人氏による伊調馨選手へのパワハラ問題を思い出してください。栄氏は、日本レスリング協会の女子強化委員長であるとともに、女子レスリングの有力チームである中京女子大レスリング部の監督も兼ねていました。栄氏にとっては、有力選手を自分のチームに集めることで、指導がしやすい体制を整えたと思っていたかもしれませんが、選手の一極集中は、栄氏の権力集中を加速させ、栄氏に嫌われれば、レスリングの練習もできないという環境をつくることにもつながりました。これではレスリング選手全体のなかの切磋琢磨ではなく、特定のチーム内での競争にとどまってしまいます。

競技団体を運営する協会が協会自身で監督やコーチスタッフを雇うにはお金がかかりますし、監督らのその後の身分保障も考える必要があります。リオ・オリンピックの競技ごとに、監督の所属を見ていくと、協会の職員という身分の人もたくさんいました。これまでは、スポーツ競技団体の競技スタッフというと、別に本業がある人たちが多かったのですが、最近は、協会自身が監督やコーチなどのスタッフを抱えられるところもふえているということでしょう。その背景にあるのは、「サッカーくじ」によって、スポーツ界全体に資金的な余裕が生まれてきたことがあると思います。

オリンピック選手は国が育てる

スポーツ選手の育成でひとつの理想形は、ナショナルチームを恒常的に編成して、個別のクラブチームからは独立した監督やスタッフのもとで競技力を高める。そうした人材を育てる土壌として、ジュニアスポーツでもナショナルチーム的な仕組みもつくるという方式です。

日本でも、いろいろな競技で、そういう仕組みができつつある、ということでしょうが、それぞれの選手は個別のクラブで育ってきていますから、クラブスタッフとナショナルスタッフとの連携や協力だけでなく、個別クラブのスタッフをナショナルチームに参画させるなどの手立ても必要になるでしょう。水泳の松田丈志選手を「ビニールハウス」の練習場で育てた久世由美子さんは、松田選手への指導が評価され、日本代表チームのコーチにもなりました。今回の場合も、ナショナルチームの仕組みがちゃんとできていれば、クラブ移籍の勧誘疑惑などは生じなかったと思います。

日本の現状は、教育の一環であるはずの部活動やその先の実業団のような企業スポーツが盛んで、地域クラブで育った優秀な選手をナショナルチームで鍛える、という欧米の方式とは異なる仕組みになっています。そのことが、スポーツ選手の人間形成でも、学校のありかたでも、勝利至上主義がはびこり、日本の教育・スポーツをゆがめる結果になっています。スポーツ庁にとどまらず文科省全体がこの問題に取り組まなければならないことは、文科省が総合型地域スポーツクラブの育成に力を入れていることでもわかりますが、まだまだ学校や企業に依存する構造は変わっていません。オリンピック選手は国が育てる、という決意が必要だということです。

今回の事件を受けて、朝日生命という企業への苦情がふえているそうです。スポーツクラブのスポンサーに文句を言いたい、という気持ちは理解できますが、スポーツにお金を投じる企業が減っているなかで、そうした動きがますます企業のスポーツ離れを助長するのではないかと心配もします。

朝日生命体操クラブは、もともと実業団の企業スポーツとして発足した女子チームが母体となり、朝日生命がテニスやバレーボールなどの企業スポーツを縮小する過程で、塚原体操センターを受け皿にして、朝日生命が有力なスポンサーとなった経緯があります。地域主体のクラブチームが盛んになり、企業スポーツが縮小していくのは時代の流れともいえるし、そういう方向になってほしいと思います。しかし、地域主体のクラブといっても、企業が有力スポンサーになっているところは多く、朝日生命クラブも、選手やコーチが朝日生命の社員というわけではありません。「北の鉄人」と呼ばれた新日鉄釜石のラグビーチームは、いまは「釜石シーウェイブス」という地域のスポーツクラブとなっていますが、いまも新日鐵住金が有力なスポンサーとしてチームを支えています。

今回の事件で、スポーツクラブのスポンサーになる宣伝メリットに対して、リスクが大きすぎるという面が強調される事態になっていることは、所有から支援へという形で続いている企業スポーツ全体への悪影響を考えると、とても残念なことだと思います。

メディアへの注文

メディアにも注文があります。今回の問題がテレビのワイドショーで頻繁に取り上げられているのは、やむにやまれず告発にいたった女子選手を助けてあげたい、という多くの人々の心情を背景に、この「ニュース」が視聴率をそれなりに稼いでいるからでしょう。しかし、情緒的に取り上げるというテレビの体質から、宮川vs塚原問題ばかりに焦点をあて、塚原夫妻の言動を取り上げてはそれをたたく、というレベルにとどまっているように見えます。夫妻が辞任すると言うまで、メディアスクラムは続くのかもしれませんが、それだけなら、メディアは、モグラ叩きマシーンとしての機能は果たしてもスポーツ界全体の改善につなげるという意味で、社会的な役割としては不十分だと思います。一般紙の扱いは、情緒には流されないという意味で、冷静というか冷淡ですが、スポーツ界の構造問題として、もっと踏み込んでほしいと思います。

ところで、塚原夫妻が当初、「これでは言ったもん勝ちになる」などと、猛然と反発したと伝えられています。若い選手に「告発」された怒りもあるでしょうが、それよりも、「告発」後の流れが体操界における塚原夫妻の追い落としの動きだと感じたからということもあると想像します。告発の内容は「全部ウソ」と塚原副会長が語ったのを受けて、具志堅幸司副会長が「『うそ』と言ったのは残念」と塚原発言を批判しました。その通りだと思う一方で、日本的な組織のなかで、副会長が同僚の副会長の発言を批判することはきわめて異例だとも思いました。

もともと体操界では、日本体育大学を母体として同時期のオリンピックで活躍した塚原光男氏と監物永三氏とが日体大での職を争い、監物氏が日体大に残り、塚原氏が去った「しこり」が今も残っている、という「伝説」を耳にすることがあります。そういう昔話を聞くと、今回の問題に関して、メディアなどで発言して元体操選手がどこの大学の出身者なのか、げすの勘繰りで気になってきます。

「すべての膿を出す」と言った具志堅副会長の発言は、これもその通りですし、その発言は重いものだと思います。今回の体罰問題もパワハラ問題も、すべて日本のスポーツ界の構造と深くかかわっています。「すべての膿を出す」には、体操協会にとどまらず、文科省や日本オリンピック委員会なども含めたスポーツ界全体が取り組むべき課題がたくさんあると思います。

(2018.9.5「情報屋台」)

多様性の時代~映画『判決、ふたつの希望』を見て

この映画は、人種や宗教対立といったシリアスな問題がテーマになっているのですが、それをサスペンスドラマのような展開によって、見事なエンターテインメントに仕上げています。娯楽性を重視するアカデミー賞の今年の外国語映画賞部門にノミネートされていた、というのもうなずけます。映画を見終わったときに、多くの観客を魅了させたい、という映画の原点を忘れずに、難しいテーマに取り組んだジアド・ドゥエイリ監督ら制作者たちにまず拍手を送りたくなりました。

実をいうと、日本記者クラブで試写会をみるときに、二の足を踏みました。レバノンの首都ベイルートで、住宅の補修工事をしていたパレスチナ人と住民のキリスト教徒との言い争いから発展した裁判の顛末を描いたドラマ、といった内容だと聞いていたからです。日本国内でも、東アジアでも、重苦しい問題は山ほどあるのに、中東の苦悩まで「勉強」する気力はない、という気持ちでした。

それが杞憂に終わったのは、もちろん映画の巧みさもあるのですが、この映画が訴えているのが宗教や人種対立における「和解」の必要性というよりも、もっと幅広い、「多様性を受け入れる」ことの大切さだったからだと思います。この映画の対立するふたりの主人公は、政治家や運動家、宗教指導者ではありません。ふつうの暮らしをしている庶民で、事件の発端も住宅工事というどこにでもあることがらです。私たちは、ふだんの生活のなかで、いろいろな考え方や文化、宗教を持った人たちとともに暮らしている、という事実を受け入れる、それが多様性を受け入れるということだと思います。

多様性という言葉は、これからの時代のキーワードであり、多様性の受容は、これからの時代に必要な価値観だと思います。日本では、「LGBTは生産性がない」と雑誌に書いた議員の発言が批判されています。そうした発言をする議員がいるということよりも、そうした発言者を支えているのが政権与党であるということが深刻な問題です。米国では、ことさらに人種差別をあおるような大統領の発言が批判されていますが、米国でも、そうした発言者が政権を握っていることが深刻な問題になっています。「多様性の受容」は世界的かつ今日的テーマなのです。

映画に戻ると、パンフレット(プログラム)に収録されているジアド・ドゥエイリ監督のインタビューを読んでびっくりしました。ドゥエリ監督と、監督とともに脚本を手掛けたジョエル・トゥーマさんがともに「強い政治的理念を持つ宗派にそれぞれ所属している」とあり、監督はイスラム教のスンニ派、トゥーマさんはキリスト教系のファランヘ党と語っていたからです。まさに、かつては武力で戦った敵同士の次の世代が合作で書いたシナリオだったのです。母国のレバノンで映画がヒットしたのは、宗教や人種の異なる国民の多くが見ても、納得できる内容になっていたからで、その秘密は、この合作による脚本のせいだったかもしれません。この映画自体が多様化の時代を実践するスタッフで制作されていたということになります。

この監督インタビューに、監督のメッセージが書かれていました。すてきな言葉だったので、最後に、それを転載しておきます。「この作品はレバノン以外の国の人が見ても理解できると思いますか」という質問に対する答えです。

「この映画が描いているのは普遍的な問題なので、理解できると思います。(主人公の)ヤーセルとトニーはレバノン以外のどこの国で人間であってもいいわけです。この作品は全編を通じて楽観的で人道主義的なトーンで描いています。正義や赦しという方向に向かえば、そこには争い以外の選択肢があることを伝えているのです」

(2018.8.27 「情報屋台」、映画は8月31日から、TOHOシネマズ シャンテ他で、全国順次公開の予定。冒頭の写真:© 2017 TESSALIT PRODUCTIONS – ROUGE INTERNATIONAL – EZEKIEL FILMS – SCOPE PICTURES – DOURI FILMS)

スポーツ界の不祥事の裏にあるもの

ジャカルタ・アジア大会に出場中の男子バスケットボールの選手4人が選手村から夜の街に繰り出し買春をしたとして、日本オリンピック委員会(JOC)から代表選手の認定を取り消されて帰国しました。大会期間中に、日本のユニフォーム姿で買春行為をしていたとのこと、情状酌量の余地はありません。

帰国後の会見に現れた4人は、「軽率だった」と、謝罪の言葉を繰り返していましたが、「スポーツマンらしい潔い態度」と言えるような態度で、その受け答えに悪い印象は受けませんでしたが、逆に言えば、好青年に見える人たちが平然と「軽率な行為」を行うことに、スポーツ界の社会的な倫理とか常識のなさに不気味さを感じました。

今回の事件の原因は、もちろん本人たちの資質の問題ですが、その背後には、スポーツ界全体の構造的な体質があるように思います。それは、一芸に秀でていればすべてが許される、という甘えであり、傲慢だと思います。

アジア大会に出場するような選手は、中学生のころからスター選手としてもてはやされてきた人たちばかりだと思います。持ち上げられれば気が緩むのは当然で、多少の悪事は大目に見てもらえるという甘えも芽生えるでしょうし、高校や大学の受験では、多くの学校で、いわゆるスポーツ枠のようなものがありますから、学力が不足していても入学できる特権を与えられた人も多いと思います。

一芸に秀でた人を学力とは別に選抜するというのは、学力一辺倒ではない幅広い人間を育てるという意味では大事なことだと思いますが、それは一芸に秀でていれば、すべてが許されるということではありません。ほかの芸でもそうだと思いますが、スポーツで求められるのは、黙々と練習をして、技術を習得することだけではありません。どうやったら、強くなれるのか、勝てるのか、「考える力」も求められていますし、社会的な倫理観や常識を身に付けることも含まれているはずです。

欧米の学校では、スポーツ選手にも学力を求める傾向が強まっていますが、これは、けがなどでスポーツを断念したときの準備という意味だけではなく、スポーツそのものでも、総合的な思考力や常識が必要で、そのためには学力を高めたり、社会的常識を身に付けたりすることも必要だという考え方からだと思います。一定の学力を維持しなければ、練習や試合に参加できないという規則を設けている学校はふえています。学力のなかに、倫理科目や常識科目が入っているわけではありませんが、スポーツ以外の知識を学ぶことも大事だという謙虚な姿勢がなければ、学力も常識も身に付かないと思います。

私は体育系の大学で教えていた経験がありますが、秀でていた芸が裏目に出ている例をたくさん見てきました。そのスポーツで食べていけるというほどの実力がなかったり、けがをしたりして、スポーツを断念したときに、「糸の切れた凧」状態となり、無気力なまま過ごすことになってしまう例が多いのです。「勉強」もきらいですし、ほかに興味のあることも何もないのですから、仕方がないのかもしれません。この人の人生のピークは、高校総体の入賞だった、ということになってしまうのではないか、と思わせる学生もいました。

指導者にも問題があります。社会で自立できる人間を育てる、という教育の理念からはずれて、勝つことのみを目的にして、その人の体力も学力もすべてを犠牲にしている指導者がたくさんいます。技術力の向上を体罰に頼ったり、選手のけがの度合いを無視して悪化するのを放置したり、スポーツに集中させるため勉強を敵視したり、立場が上の人間には絶対服従することを強いたり、そういった体質がはびこるなかで、社会的倫理観が育つとは思えません。女子レスリング、アメフト、ボクシングなどで続く、スポーツ界の不祥事は、それぞれの固有の問題だけではなく、スポーツ界共有の構造問題があるのは明らかです。

鈴木大地スポーツ庁長官は今回の事件を受けて、「国がどこまで介入すべきなのか。あり方を検討せざるをえない」と語り、競技団体などへの国の介入を示唆しました。各競技団体の組織運営を点検して、ヤクザまがいの「終身会長」などを追放することは必要です。しかし、それだけでなく、自分の責任範囲であるスポーツ教育そのものを検討すべき時期にきていると思います。教育を含めたスポーツ全体のありかたを見直さなければ、スポーツ界の不祥事は繰り返されますし、サル山の大ボスを追放しても、別の小ボスが成り代わるだけで、問題は改善も解決もしないでしょう。

こうしたスポーツ界の体質を助けているのは政治家とマスコミです。多くのスポーツ団体がトップに政治家を担いでいます。競技団体にとっては、助成金の獲得などで都合の良いことも多いでしょうし、政治家にとっても、競技大会などでの見せ場をふえるうえに票田も期待できるというメリットもあるでしょう。しかし、団体のトップと政治家との癒着が団体としての健全さを失わせているデメリットも多いはずです。

メディアの問題も深刻です。政治家の取材と同じで、競技団体のトップや体質を批判すれば、取材ができにくくなるのでしょうが、それでは、「事件」や「告発」でもなければ、問題を提起できないだけでなく、国民に真実を知らせることができません。

レスリングでパワハラ問題を起こした指導者は、メディアでは、カリスマ指導者のような存在として報じられていました。取材をしていれば、この指導者のパワハラ的な言動は見えてくるはずですが、それを隠して報道していたわけで、メディア、視聴率のために国民を欺いていたことになります。スポーツの美しい物語のかげには、不透明な入学からセクハラ・パワハラ、暴力・体罰などのことがらが隠れているはずです。

私が地方支局で高校野球を取材していたのは30年以上も前ですが、甲子園に出場した高校の監督が部員に暴行してけがをさせた事件がありました。記事にしてはいけない、というのが当時の雰囲気であり、私も当然のようにそのことを受け入れていました。いまなら、ツイッターなどのSNSの発達で、隠しおおせないこととして表ざたになると思います。しかし、隠せないということで、スポーツ界やメディアの対応は変わったかもしれませんが、体質が変わったとは思えません。

2020年のオリンピックに向けて、政治とマスコミによる「国民運動」は盛り上がっていくでしょうが、スポーツ界の悪しき体質は残されていることも忘れてはならないでしょう。

(2018.8.21 「情報屋台」)